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学会における発表（熱中症死亡例）
第107次日本法医学会学術全国集会（小田原市）において熱中症死亡例の検討について発表
2018-2020熱中症死亡例の検討（PDF：1,535KB）
【発表の目的】
例年、行政をはじめ様々な媒体により、熱中症予防に関する啓発活動が行われていますが、毎年約6万人が熱中症により救急搬送されています。
大阪府監察医事務所では、夏期の取り扱い症例をもとに、熱中症死亡例の調査から死亡者の背景因子を把握し、予防策に還元したいと考えました。
またこの調査中、『夏期に増加する腐敗発見例に熱中症死亡例が含まれる』という仮説が示唆されましたので、その検証も試みました。
【調査内容】2018-2020年の熱中症死亡例等のデータ
調査(1)：日毎の熱中症死亡者数に対する気温の影響と死亡者の背景因子の調査
調査(2)：仮説『夏期に増加する腐敗発見例に熱中症死亡例が含まれる』を検証
【まとめ】
腐敗発見による熱中症死亡数の過小評価の可能性があり、実際の熱中症死亡者数は死因統計上よりもさらに多いと考えられます。
- 独居者・高齢者がハイリスクである
- 猛暑日初日から2週間が最重要対策期間である
- 室温29℃以上では死亡する危険性がある
といった具体的な情報周知により、本人および周囲の人々に対しても積極的なエアコン使用を促す必要があります。
今後も熱中症死亡例の報告・検討を継続的に行い、予防対策の一助となるよう努めてまいります。