令和元年度 10歳若返り事業

更新日:2021年3月31日

多様な活動でいきいきと!10歳若返りプロジェクト

10歳若返り実践モデル事業

10歳若返りの取組みの充実・拡大、効果的な横展開につなげるため、大学教授等の専門家の協力を得て、3つの実践的なモデル事業を実施しました。いずれの実践モデル事業においても、健康や認知機能に関する項目が有意に改善する結果が示されたほか、約半数の参加者が若返りを実感する結果となりました。

実践モデル事業について

分野

 運動と笑い

音楽・認知症予防

認知症予防

題目笑いと運動を連携した実践による健康・ストレスの分析(外部サイト)楽器演奏の実践による認知機能向上の分析
AI・ロボットによるコミュニケーションの実践と分析(外部サイト)

紹介動画


笑いと運動を連携した実践による健康・ストレスの分析
 

 ※今後、公開予定
楽器演奏の実践による認知機能向上の分析
                                                                                                                                                                                              

 
AIロボットによるコミュニケーションの実践と分析の動画へのリンク

監修

福島県立医科大学

教授 大平 哲也 氏

京都大学大学院

教授  積山 薫 氏    

大阪大学大学院

准教授 武田 朱公 氏

アンケート結果

[Wordファイル/184KB]

[PDFファイル/215KB]

[Wordファイル/278KB]

[PDFファイル/203KB]

[Wordファイル/178KB]

[PDFファイル/196KB]

 

10歳若返り実践モデル事業ハンドブック2019

市町村や企業・施設等で実施いただく際の参考となるよう、取組方法や必要な機器、費用等についてまとめた「10歳若返り実践モデル事業ハンドブック2019」を作成しましたので、ぜひご活用ください。

●10歳若返り実践モデル事業ハンドブック2019 [PDFファイル/1.18MB]

 ハンドブックの表紙画像 

 

アンチエイジングフェア

アンチエイジング分野の技術や健康づくりに触れられる参加体験型のアンチエイジングフェア2019 in Osakaを開催しました。約10,000人の方に来場いただき、アンチエイジングや健康に関する企業ブースでの体験のほか、多彩なセミナーやトークショーをお楽しみいただきました。 

●実施期間:2019年5月25日(土曜日)、26日(日曜日)
●実施場所:カンテレ扇町スクエア、メビック扇町
●主催:関西テレビ放送株式会社、特定非営利活動法人日本抗加齢協会
●共催:大阪府、メビック扇町

 アンチエイジングフェア看板  アンチエイジングフェアの様子  アンチエイジングフェア2019の会場風景

 

調査分析

地域の健康資源(地域のつながり・サロン活動)と健康長寿のデータ分析

八尾市を対象にJAGESプロジェクトに参画し、府民の健康状態や暮らし方などを把握するアンケート調査を実施しました。調査結果をもとに、地域の健康資源(つながりやサロン活動等)と健康長寿との関連について分析を行いました。

※JAGES:日本老年学的評価研究(JAGES)ホームページ(外部サイト)

<調査概要>
・調査対象:要支援・要介護認定を受けていない65歳以上の方(無作為抽出)
・調査方法:アンケート用紙を郵送し、回収
・回答数:11,340人
・調査項目:調査票 [PDFファイル/2.75MB]

<分析結果>

・健康とくらしの調査 集計結果 その1 [PDFファイル/1.28MB] その2 [PDFファイル/1.85MB]

・地域のつながりと幸福・健康資源の見える化 [PDFファイル/207KB]

 

アンチエイジングを通じた心身の健康への効果分析

アンチエイジングフェア2019 in Osakaにおいて、アンチエイジングや健康に対する意識調査を実施しました。調査結果をもとに、アンチエイジングを通じた心身の健康への効果について分析を行いました。

<調査概要>
・調査対象:アンチエイジングフェア来場者
・調査方法:アンチエイジングフェアの会場でアンケート用紙を配布し、回収
・回答数:3,066人
・調査項目:アンケート用紙 [PDFファイル/116KB] 

<分析結果>
アンチエイジングフェアin Osaka 2019 アンケート集計  [PDFファイル/2.7MB]

 

関連リンク

いのち輝く未来社会をめざすビジョン

このページの作成所属
政策企画部 広域調整室事業推進課 事業推進グループ

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