エネルギーマネジメントシステム（エネマネ、EMS）で省エネ＆コスト削減！

エネマネで無理のない省エネ→エネルギーコスト削減！

エネマネは、「運用改善」での省エネに効果的です

　エネルギーコストを削減する手法は、「運用改善」・「設備改善」・「調達改善」の３つがあります。
中でも「運用改善」は、設備の運用を工夫し、エネルギーの使い過ぎを抑えるもので、「設備改善」に比べて、改善にかかるコストも抑制でき、いつでも誰でも取り組むことができます。この「運用改善」をする上で、エネルギー使用量等をリアルタイムでデータ化・表示（「見える化」）することにより手助けしてくれるのがエネルギーマネジメントシステム（エネマネ、EMS）です。 　　※（EMS：Energy Management System）

エネマネは、契約電力だけでなく、使用電力量の削減にも効果的です

　エネマネを事業所に導入すると、時間ごとのエネルギー使用量等を「見える化」できるようになります。さらに、設備を計測すれば、どの機器がどのくらいの電力を使っているかを把握することができます。「見える化」されたデータを分析することで、省エネポイントを見つけ出すことができます。
　省エネポイントを基に、機器の運転方法を工夫したり、運転時間の調整をすることで、契約電力（最大デマンド）だけでなく、使用電力量の両方を下げることが可能となります。

※ 電気料金の仕組み [PDFファイル／156KB]　は、こちらをご覧ください。

 

削減方法

１．契約電力（最大デマンド）
　エネマネは、契約電力（最大デマンド）を超えないように、電力の目標値を設定して使い過ぎを監視します。電力が目標値に達する場合に備えて、あらかじめ機器の電源を切る優先順位を定めておきます。エネマネで監視して電力が目標値に達する予兆があった場合には、優先順位にそって機器の電源を切って対応します。電力が目標値を超えそうになった場合に、空調等を自動制御する方法もあります。

２．使用電力量
　エネルギー使用量の「見える化」により把握できた省エネポイントを基に、空調機器の設定温度を見直すなど機器の運用をルール化して工夫することで、日々の電気の使用量を抑制することができます。

エネマネによる「見える化」の効果

エネルギー使用量の「見える化」は以下のような効果があります。
　１．時間単位でのエネルギー使用量を把握できる
　２．使用量を分析すると、どの部分がエネルギーを余分に使っているかが分かる（省エネポイント）
　３．省エネポイントを活用し、エネルギーを余分に使っている箇所の運用を工夫することにより使用電力量を削減することができる

エネマネは、「見える化」ができるだけではありません。さらに、エネマネ事業者（※2）から省エネ・節電にかかるサポートを受けたり（※3）、空調等機器を自動制御する（※4）など、事業所の状況に応じて、エネマネを様々に活用することができます。
「エネマネ」は事業所の省エネルギーをお手伝いします。

※2　 エネマネの導入を支援し、エネルギー管理支援サービスを提供する事業者
※3 　エネマネ事業者から、事業所の状況に応じた省エネ・節電対策についての提案・アドバイス及び対策の効果分析等のサポートを受けることができます。
※4　 電気の使用量が一定の値に達した際に、空調を自動で送風モードにするなどして電気使用量を自動で抑制する機能を付加させることができます。

エネマネの導入をお考えの方は、「おおさかエネマネ普及促進事業者」をご活用ください！

　おおさかスマートエネルギーセンターでは電力会社との契約電力が50〜200kW程度の中小事業者等（中小工場、中小オフィスビル、病院介護施設等）を中心に、エネルギー使用量を計測・分析し、電力需要のピークシフトや省エネ・節電のための具体的な方法を提案する事業者を「おおさかエネマネ普及促進事業者」として登録する制度を設けています。エネマネの導入を検討される際にはご参考にしてください。

　おおさかエネマネ普及促進事業　登録事業者紹介デジタルブックはこちら

いろいろな事業所でエネマネが導入され、効果が出ています！

　「エネルギーマネジメント導入事例集」において、エネマネを導入されて、省エネ効果が出た事例を紹介していますので参考にしてください。
　また、その他、様々な業種の事例をBEMS導入事例でも掲載しております。

「エネルギーマネジメント導入事例集」のデータはこちらからダウンロードしてください。　
　【全体版】　エネマネ事例集 [PDFファイル／42.1MB]
　【項目別】　・表紙、裏表紙 [PDFファイル／4.47MB]　
　　　　　　　　・説明（エネルギーマネジメントで賢く省エネ・コスト削減しませんか） [PDFファイル／3.53MB]　
　　　　　　　　・事例（株式会社丸美、大阪アサノコンクリート株式会社、坂本精器株式会社、株式会社前田商店、株式会社カノー） [PDFファイル／4.54MB]　
　　　　　　　　・事例（株式会社コノミヤ、株式会社ホテル近畿、ためなが温泉病院、介護老人保健施設ヴァンサンク、リーブル岸和田） [PDFファイル／2.26MB]